位置情報でおこなうターゲティングとは?活用方法から広告のメリット・デメリットを解説

エリアマーケティング

多くの人々が使っているスマートフォンやPCなどのデジタル機器には、持ち主の居場所を測定する位置情報システムというIT技術が導入されています。
デジタル機器から発信される位置情報は、マップ機能やルート検索など身近なアプリに活用されているだけではなく、企業のマーケティングにも影響を与えているのです。

そこで今回は、位置情報を使用したマーケティング手法「位置情報ターゲティング(ジオターゲティング)」の概要や活用方法、メリット・デメリットを解説します。

位置情報ターゲティングの定義とは

位置情報ターゲティングとは、システムから発信される位置情報を取得し特定エリアやターゲットに絞り込んでおこなうマーケティング。ジオターゲティングとも呼ばれます。
取得できるデータには、ターゲットの現在地や長く滞在する場所だけではなく、行動履歴も含まれます。

アプリやインターネットの利用など、各種Webサービスにおいて許諾したユーザの端末から取得される位置情報データは「デバイスロケーションデータ」と呼ばれます。
端末に紐付けられた位置情報データをデバイスロケーションデータと名づけ、いち早く活用ガイドラインを作成した団体がLBMA(Location Based Marketing Association)。
LBMAは、位置情報を活用したマーケティングやサービスの促進を目的とした、世界的な事業者団体です。

ロケーション | Location Based Marketing Association Japan
LBMA Japanは、位置情報を軸にした、マーケティングやサービス施策の促進を目的とする日本に於ける事業者団体です。Location Based Marketing Association Japan.

位置情報を活用する「ジオターゲティング広告」とは?

「ジオターゲティング広告」とは、スマートフォンやPCを介してターゲットの位置情報を取得し、条件ごとに適したWeb広告を配信できるサービス。
ターゲティングの中でもジオターゲティング広告は、ターゲットの現在地や行動履歴に応じて興味関心を誘う、精度の高いWeb広告配信がおこなえると効率的な手法として近年注目度が上昇しています。

位置情報システムを活用したターゲティング手法の一つ

ジオターゲティング広告は、GPSやWi-Fi・ビーコン・IPアドレスなどのネットワークシステムから取得した位置情報を利用したターゲティング手法です。
スマートフォン・PCの発信データをもとにユーザの位置を特定するGPSやWi-Fiと、限られた範囲に自ら信号を発信するビーコンでは、位置情報の取得精度やメリット・デメリットが異なります。目的に合わせて位置情報を使い分けることで、ジオターゲティング広告の利点が発揮されるでしょう。

位置情報を取得する4つの方法とその特徴

位置情報を取得するための方法は、主に4つです。
多くの人が最初に想像する位置情報システムは、マップやカーナビなどに使われるGPSでしょう。
GPSの他にもターゲットの居場所や行動履歴を発信しているシステムがあるので、それぞれの特徴・メリット・デメリットを見ていきましょう。

取得方法その1:GPS

GPS(Global Positioning System)とは、衛星自体の位置や発信時刻といった信号を受信して位置情報を取得・測定するシステムです。GPSはスマートフォンやデジタル機器に搭載されています。
複数の衛星からデータが発信されることでGPSの精度が向上したため、誤差は数十cm~数mです。GPSは精密な位置情報データが測定できるシステムですが、デメリットとして、データの蓄積によって個人情報を知られる可能性や住所が特定される恐れのあることが挙げられます。

取得方法その2:Wi-Fi

Wi-Fiとは、無線LANに接続してネットワークを利用するシステムです。
街や駅・喫茶店などに設置されているFree Wi-Fiに接続すると接続情報が送信され、ターゲットの位置を測定できるようになっています。
GPSより劣るとはいえ、誤差は数m~数十mと、高精度であることも特徴です。
Wi-Fiのメリットは、屋内でも位置情報が測定できることです。GPSは屋内での受信精度が下がる傾向にありますが、Wi-Fiはアクセスポイントさえあれば地下階でも測定できます。
一方、ターゲットがWi-Fiアクセスポイントの存在しない場所にいたり、Wi-Fiをオフにしていたりすると位置情報の測定ができないというデメリットもあります。

取得方法その3:ビーコン/Bluetooth

ビーコンとは、建物に取り付けた情報端末を使用して、ターゲットが持つデジタル機器のBluetooth機能などで位置情報を取得するシステムです。
ビーコンが発する信号の有効半径は10~100m、誤差は1~5m程度です。
建物内でBluetoothをオンにしているデジタル機器の位置が把握できるため、ターゲットの購買行動などを調べられます。しかし、情報発信距離が短く、広域にわたる位置情報の取得には適していません。

取得方法その4:IPアドレス

IPアドレスとは、ネットワーク接続機器に割り当てられる識別番号です。
IPアドレスの割り当てパターンがある程度決まっているため、だいたいの緯度・経度までは取得できます。
ただし、測定精度は他のシステムに比べると低く、単独での位置情報測定には適していません。
GPSなどと併せて、測定精度を高めるために使用されることが多い方法です。

位置情報を使って広告配信するメリット

位置情報を使った広告配信は、スマートフォンやPCが一般に普及するのに比例して需要が高まっています。
では、実際に位置情報を使った広告配信にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
今後のマーケティングに活かせるポイントを3つピックアップしました。

メリット①広告配信の効果が計測できる

広告配信で位置情報を使う場合Webを介した配信をおこなうため、実際に広告をクリックしたユーザ数や表示して来店したユーザ数など、広告配信に対するユーザのアクションを数値化できるメリットがあります。
広告戦略は、おこなった施策に対する効果測定が難しいとされています。
しかし、位置情報を使った広告は数値化したデータを分析できるため、目標設定と効果測定をおこないやすいといえるでしょう。

メリット②地域に密着した広告戦略ができる

位置情報を利用した広告配信では、例えば「店舗から○km以内に移動したターゲット」など、細かいエリアを指定して配信できます。
店舗周辺エリアのターゲットに絞り込んだアプローチができるため、地域密着型店舗との親和性が高いのです。
当該エリアに長期間居住しているターゲット向け、通勤・通学目的で出入りするターゲット向けなど、人々の行動履歴別にニーズのある広告を作れるのもメリットです。

メリット③潜在顧客を見つけやすい

ジオターゲティング広告は、位置情報によってターゲットの行動履歴を遡って分析できるため、自店舗を利用したターゲットがどんな場所に行くのか、何に関心を持っているのかといったデータを集めやすいというメリットがあります。
ターゲットの人物像を顕在化して「誰に対して何を提供するべきか」を具体的にすると、一層効果的な広告配信が可能です。
もちろん広告戦略だけではなく、他のマーケティング戦略や運営そのものの見直しにも活用できるでしょう。

ジオターゲティング広告にはデメリットがある?

位置情報を利用して配信するジオターゲティング広告は、指定エリア内にいる潜在顧客へのアプローチに適しており、店舗やサービスの認知度を向上させる効果が高い手法です。
一方、購買やサービスを広告配信から直接購入に繋げにくいというデメリットがあります。
他の広告手法や販促を併用して購買の動機付けを高め、広告の目的に合った効果が得られるよう、慎重に戦略を組み立てましょう。

まとめ:位置情報を活用して効果が高い広告配信を

位置情報ターゲティングによって、ターゲットの現在地や詳細な行動履歴を把握できます。
これらのデータはさまざまなマーケティングに活用でき、ターゲット一人一人の人物像を意識したビジネス戦略の助けとなるでしょう。
ジオターゲティング広告は多くの企業が取り入れているマーケティング戦略の一つです。
位置情報ターゲティングの仕組みや使用されているシステムを理解して、自社のマーケティングに役立つ手法であるかを見極めましょう。

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